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全国有数の生産量を誇るＪＡひまわり鉢物部会のポットカーネーションは、５月10日の母の日に向けて出荷の最盛期を迎えました。

今年は４月に低温が続き、農家は開花の調整に追われました。鉢物部会の桑名賢人さんの温室では、例年同様に赤やピンクなどの約30種類を生産しました。複数の色がついた複色系、成長とともに色が変わる品種も人気がありました。

今年は、新型コロナウイル感染拡大によるデパートや花屋の休業により、注文の約３割以上がキャンセルとなり、市場価格も暴落しました。こうした中、インターネット販売は例年に比べ多くの売り上げがありました。

バラ部会の女性部組織のローズメイトは「父の日」に先立ち6月12日に竹本幸夫市長と権田晃範組合長に花束とアレンジフラワーを贈りました。

この取り組みは、今年で30年目を迎えます。アレンジフラワーや花束には新品種のマルゴーやピアチェーレ、シトラスジュエルなどのバラを使いました。

ローズメイトの天野貴子会長は「コロナ禍でバラの売上は今までないほど影響を受けている。大変苦しい時にも、豊川市で花をＰＲしたり、職員が購入するなど支援をいただき、助けていただいた。今後も品質良いバラを作り、バラの魅力も伝えていきたい」と話しました。

竹本幸夫市長は「豊川市の農業の生産額は県内でもトップクラスで、日本一の生産量を誇るバラは豊川市にとっても良いセールスポイントとなっている。厳しい状況が続いているが農家の人に元気になってもらえるようにこれからも応援していきたい」と話しました。

当ＪＡのバラ部会員は36人で、18ヘクタールのハウスで栽培され、販売額は13億円。施設栽培により、年間を通して出荷しており、約150種類の品種があります。

組織活性課は、5月25日に豊川市社会福祉会館「ウィズ豊川」で、同市社会福祉協議会の伊藤憲男会長に職員が作った手作りマスク384枚を寄贈しました。18の社会福祉施設で活用されます。

このマスクは、手ぬぐいなどの生地を使って、組織活性課職員が在宅勤務などの時間を活用して作ったもの。ゴムには新品のストッキングを使用し、アイロンをかけ、ビニールで個包装しています。この取り組みはＪＡ自己改革の地域活性化の取り組みのひとつです。

豊川市立国府小学校の古林郁子栄養教諭は地産地消と生産者を絡めた食育の授業を行いました。対象となったクラスでは、食の大切さを子どもたちに理解してもらうことで、給食の残食量が半年間で８割以上も減少しました。

また、この取り組みをまとめた教育論文が豊川市教育委員会の令和元年度教育研究論文で入選しました。同研究論文において、栄養教諭が食育テーマで入選するのは初めてです。

児童への食に関する指導や学校給食管理に携わる栄養教諭という立場から古林栄養教諭は、担任の木藤直樹教諭とともに、同クラスの児童を対象に、生産者を交えながら地産地消を学ぶことで、生産者のことを思いやり、給食を残さず食べることができる子どもの育成を実践しました。

当ＪＡでは豊川市の学校給食課と定期的な会議を開き、学校給食に地元農畜産物の導入を進めてきました。また、学校に生産者やＪＡ職員が訪問し、食育活動を行っています。

いちじく部会のハウスイチジクの出荷が本格的にスタートしました。

ハウスイチジクは果実が柔らかく、食味や色合いの品質が良いのが特徴です。同部会では、熟度を見極めながら収穫、出荷することにこだわっています。出荷者個々のチェックはもとより、出荷時に職員が厳格に品質検査を行うことで、市場から高い評価を受け、１個あたりの単価は全国でトップクラスとなっています。

ハウスイチジクは８月下旬まで、露地イチジクは８月上旬から10月下旬まで出荷され、部会全体で60万パックの出荷を予定しています。

イチジクは冷蔵庫で１〜２時間冷やした生食が一番お勧めですが、シャーベットやジャム、スムージーも美味しく食べられます。

ＪＡは５月１日に豊川市の「とよかわ応援宣言企業」となり、職員が地元飲食店の弁当を購入することで、地域飲食店の支援を行いました。

「とよかわ応援宣言企業」は、新型コロナウイルス感染拡大に係る緊急支援対策として、社会貢献をする企業が宣言するものです。当ＪＡでは、週に一回程度、地元飲食店の宅配弁当を購入することで地域を応援しました。

今回、弁当の注文を受けた「田舎料理吉野（門前町）」は、グリーンセンターの地元産野菜を使っています。今後はテイクアウトの対応を進めていく予定です。また、豊川市観光協会などが運営する飲食店応援サイト「＃豊川エール飯」にも加盟しています。

購入した職員は「今回の取り組みを通じて、地元の色々な飲食店の味を知ることができるのも楽しみ」と笑顔で話しました。